こりゃ、つまらん

　デビアントアート内にはパトロンシステムを使っている人がいる。　ミャンマー、モンゴルの人を千円で支援すれば向こうの人には1万円。　5百円で5千円。　台湾の人なら 千円は2千円。

　それだから 日本人はアジアの人たちに支援してもらえない。　向こうの人が1万円支援しても こっちでは千円だから。

　それと、台湾からの震災支援の 300億円。　あれは台湾の人たちにとっては 600億円。

　日本以外のアジアの人が日本人を支援することは ものすごく苦しいこと。

　米ドル 1ドル = 30台湾元(台湾ドル) = 117円。

>>　台湾の人の平均年収は１００万ぐらい。

　会社勤めの一般的なサラリーマンやOLの月収は日本円で約７万～１０万弱です。

１０万越えることは稀ですよ。その代わり物価も低いからそれで十分成り立ってます。

　こないだ台湾で普通に会社勤めしてる台湾の友だちが

新しい携帯買ったって連絡くれたんですが、ものは日本円で約１５０００ぐらいの携帯で

こんな大金叩いたのは産まれて初めて、一世一代の買いもんだった、

みたいに興奮気味に話していたのが印象的でした。<<

>>　台湾、大卒新入社員の初任給平均8万5000円 (2013、2014年)　<<

　台湾に10万円もっていけば 約20万円相当になる。

　ミャンマーだと10倍。　ミャンマーの人が日本に来て新聞配達の給料5万円を仕送りすれば 向こうでは50万円相当。

　モンゴルも10倍くらい。　モンゴルの日雇労働の日給 500円。　インターネットカフェ、1時間 60円。　小学校の先生の月給 9千円。

>>　モンゴルは野菜が高いので、人々はあまり食べない。　栄養のバランスが悪いことと、医療の遅れで、平均寿命が日本より２０歳くらい短い。 <<

　モンゴルの人が日本にきてアルバイトをし、3万円仕送りすれば 向こうでは30万円相当。

モンゴルには中間層と言われるような人達がいない。

　まぁ、科学技術を持ったマサイ族みたいなもの。　一人のシャーマンの元に集まったマサイ族がスパコンを開発したり、ロケットを飛ばしたりしているイメージ。

　普通に考えれば、「欧米側としては日本をこう見ていますよ」、という意図の声明、となるか...

　" この共通認識を確認した上で 外交ゲームを展開して行きましょう "、であると...　 まま、そんな感じだな。

　軍隊と慰安婦の問題に関して、謝罪とかはもういいから これ以上何も言うな、という警告もちょっと入っている。　欧米側から 一言クギを差してきた、という感じ。

なぜ「5月5日の日米声明」をネジ曲げるのか

新世代リーダーのためのビジネスサイト

　んー、この声明の奥にはヒラリーがいるのではないか..　　大統領選がからんでいる...考えすぎか..

　からんでいるとすれば、後からヒラリーがこの声明に乗っかかってくる。　選挙運動中、外交についてのマニフェストにこの声明が引用される。(外交方針のバックボーン、日本側との踏まえておくべき共通認識となる)

　この声明はつまり、ヒラリー外交の最初の一手なのではないか。

　韓国メディアが言ってることなんてバカバカしくて聞いていられない。　アメリカの名だたる教授が韓国の肩をもって安倍を攻撃するなんて そんな何の得にもならないことをわざわざやるとは考えにくい。　すべては大統領選のため。　オバマ外交の失敗を別な形で挽回するためだよ。

　ビル・クリントン政権時代のブレーンは優秀で、産業面の分析は技術の先を読んでいた。　ナノテクノロジーなんかはほんとに当たっていた。　その中にヒラリー・クリントンもいたとすれば、ヒラリー・クリントンが日本に近づいてくるチャンネルは産業技術面だ。

　ビル・クリントン → ヒラリー・クリントン → 日本、をつなぐキーワードは 「ナノテクノロジー」 であると。

　日本は、ナノテクノロジーの壁の前で15年 もがき苦しんで 最近やっとその壁を突破した。

●　ビル・クリントン(任期 1993 - 2001) → 「国際 ナノテクノロジー イニシアティブ」 (2000年発起)

　ゴミ焼却場の稼働率が全国平均で55.7%。　焼却できるゴミに関しては問題はない。　問題なのは粗大ゴミ、産業廃棄物。

● 中国 :　ごみ排出量（年間3億トン超）世界一。　 焼却率 15% (2009年)、残りは野積み。

>>

　朝鮮の為政者はいつも負うべきことを放り出す、それが朝鮮・韓国の歴史だ。

（1）李朝の仁視は満州軍に民衆を放り出した。　　（2）1905年第二次日韓協約締結時、高宗は朝鮮の命運を大臣達に丸投げした。　　（3）韓国初代大統領の李承晩は、国民を捨てて逃亡した。　　（4）1997年金融危機の際に、金泳三はIMFに国を投げ出した。　　（5）盧武鉉、李明博は民主主義自体を放り出した。　韓国人の意識構造の「恨（ハン）」は為政者に放り出された民衆の嘆きから始まると言う。　そして歴代大統領の末路は、亡命、暗殺、不正蓄財、親族の汚職。

<<

　こうゆう文章を読むと冬季五輪が心配になる。

>>

　中国では、11月11日は1（人）が4つ並ぶことから『独身の日』とされ、毎年ネット通販各社が独身者向けの「双十一セール」を実施している。今年の各社の売上は過去最高となり、ネット通販（BtoC）市場で6割近くのシェアを占める最大手『天猫』の売上は350億元（約5700億円）にも達したと報じられている（『騰訊財経』）。昨年のアマゾンジャパンが約7700億円、楽天が2858億円だから、たった1日で楽天の年間売上の2倍もの額を売り上げたことになる。

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HF = ヒストリー フィクション

● 女信長 とか

● 従軍慰安婦20万人 とか

　-- 外貨準備高に含まれる資産 --

▼　米ドル・ユーロ・日本円とともに国際的に広く通用する通貨建ての資産

▼　国際金融市場で容易に現金化が可能な先進国の国債・政府債

▼　国内企業および金融機関の海外法人などを除いた非居住者に対する外貨建て請求権

▼　実物資産を除いた外貨建て金融資産（金・銀を含む）－－など。

●　輸出入や海外金融取引であまり使われていない通貨で表示された外貨資産は交換性が落ち、外貨準備高に含まれない。

●　不動産や格付けが低い投資非適格債券のように現金化が難しい外貨資産は流動性が落ち、外貨準備高にならない。

●　通貨当局（政府・中央銀行）でない市中金融機関や企業が国内外で保有する外貨資産も外貨準備高にならない。

　　(ソニー、トヨタなどグローバル企業が海外市場でドルを稼ぐからといって、外貨準備高が直ちに増えるわけではない。)

・　ネパール 人口 :　2千951万人 (2008年)

・　台湾 人口 :　2千334万人 (2013年)

　人口は台湾に近い。

・　ネパールの外貨準備高 :　7千200億円 (2013年)

・　台湾の外貨準備高 :　48兆円 (世界第4位)

・　韓国は世界第7位 43兆円 (あやしい)

　ネパールの復興事業を考えてのことなんだろう。　すでに都市計画の図面を引き始めているはず。　

　ネパールはほんと どうなるのだろう。　傷んだ建物を全部解体しないといけない。　がれきをどこへもっていけばいいのか。